| 食を核に、地域の未来をつくる (2026-10-01)  食は、単なる商品ではない。その土地の気候、土、水、風景、農林漁業、歴史、祭り、暮らしの知恵、そして人の記憶が重なって生まれる、地域そのものである。野菜や米、肉、魚、酒、醤油などの背後には、それを育て、加工し、調理し、食べ継いできた人びとの営みがある。... ≫詳細 |
| 特集 わが国の農業の将来を考える ―今求められているものは何か― (2026-07-01)  各地で持続社会に繋ぐ農業が生まれている「食料・農業・農村基本計画の概要」を読むと、自給率は38%と1965 年から下がり続けたまま。コメの需要と生産も下がっている。肥料の多くは輸入だ。農産物の輸入も増えている。基幹的農業従事者数は約20 年間で半減、2000 年の240 万人から2024 年は11... ≫詳細 |
| 食と消費者との身近な接点の動きが地域経済を創る (「地域づくり」2019年8月号)  これまで各地で食のテキスト化とワークショップを100回以上開催してきた。茨城県常陸太田市「常陸秋そば」、茨城県小美玉市「レンコン」、岐阜県高山市「宿儺かぼちゃ」、秋田県能代市「ねぎ」、山口県長門市「ゆずきち」などだ。また、ツアーや一般公開などの有料のワークショップも開催してきた。料理会では、地元の... ≫詳細 |
| 《未来のために人を育てる田辺市 (『RESORT LIFE』Vol.112)  今、注目は和歌山県田辺市だ。2016年から毎年、地域の人づくりで実績のある富山大学と連携し若者で起業をする人材支援事業「たなべ未来創造塾」を始めたからだ。塾生を募集し、全員に起業プランを出してもらう。塾は14回の講義。田辺市の取り巻く環境、人口減、高齢化、空き家など、さまざまなデータを出し、そのな... ≫詳細 |
| リポート タカラは足元にあり! (monthly信用金庫 2018年5月号)  国が地方創生法を定めた。事業の創出、若者の定住など、地域の持続的な仕組みを作るように求めたものだ。人口減、高齢者の増加に伴い、労働人口の激減、空き家の増加などが始まり、それに対応しなければ、将来の多くの地域の運宮が難しくなるからだ。どの自治体も地方版総合戦略を策定し未来のまちづくりに取り組んでいる... ≫詳細 |
| 何でもランキング 観光牧場自然に安らぎ学ぶ (日本経済新聞 2018-04-21)  岩手山南麓に3000ヘクタールの広大な敷地を有する民間総合牧場。創業は1891年。重要文化財に指定された明治末期〜昭和初期の建物が21棟あり、その多くが今も使われている。約40ヘクタールの「まきば園」と、9棟の重文指定の建物がある「上丸牛舎」を観光エリアとして開放している。「酪農体験、自然体験、歴... ≫詳細 |
| 鳥獣害利活用最前線 (農耕と園芸 2016年8月号)  鳥獣害対策を、駆除だけではなく食の展開まで広げた取り組みで注目されているのが三重県。担当は、三重県フードイノベーション課。6名が配置されている。専任は1名だ。ジビエの食への取り組みは2011年から始まった。シカ、イノシシの捕獲、解体処理、食肉、食品売り場、レストランなどの一連の流れを県が中心に連携... ≫詳細 |
| おむすび 結んで (UCカード会員誌「てんとう虫」 2015年9月号)  おにぎりは関西。おむすびは関東に多いといわれる。「結ぶ」は「縁をつなぐ」の意ともとれる。そこで実際「旬と地域と人を結ぶおむすび」という、みんなで作り食べるワークショップ(参加型講座)を行い大好評だった。関東は寿司の「にぎり寿司」があることから呼び名をわけたという説もある。福井県ではオツクネと呼ぶと... ≫詳細 |
| 都市にない可能性 (北陸中日新聞「能登」 2015-02-20)  温泉、祭り、塗り物、歴史的街並み、浜辺、海、朝市、棚田、農村風景、農業民泊、四季折々の食など、能登には地域ならではのものがそろっている。さらに農業、工芸、漁業などの優れた技術者がいる。これほど文化性のあるところも珍しいのではなかろうか。新幹線ができれば、大きな観光地としての優位性が打ち出せるだろう... ≫詳細 |
| 総合マネジメント力が地域の経済を創る (機関紙「国際文化研修」2014年 春 第83号)  『田舎力〜ヒト・夢・カネが集まる5つの法則』『実践!田舎力〜小さくても経済が回る5つの方法』(NHK出版 新書)が出版されて、うれしいことに市町村の地域振興や6次産業に携わる方々が読んでくださり、まちづくりの参考書に使っていただけるようになった。大学でもテキストに利用されている。人口1,000名弱... ≫詳細 |
| 第75回 全国都市問題会議 都市の健康 人・まち・社会の健康づくり (全国市長会館)  食育の振興について各地で相談をうけるのが、いかに地域づくりに結び付けたらいいのか、また広く理解を求めるためにはどうしたらいいのか、具体的な方法や各地の事例が知りたいというものだ。地域へ行ってお願いしていることは、�|楼茲凌�材のテキスト化をしていただくと�⊃�のワークショップを開催していただくこと�6顱ァァ� ≫詳細 |
| 平成24年度 地域活性化ガイドブック (2013-02-01)  今、もっとも注目されているのが食の街づくりだ。ほとんどの自治体や観光関係、商工会などでも掲げられている。その理由はいくつかあるだろう。一つは、食は地域によって素材や環境が異なり、地域性を発揮しやすく特色をもたせやすいということが挙げられる。一つは、そこならではの食によって観光や特産品としての目玉と... ≫詳細 |
| 食文化のテキスト化とワークショップから創造する地域のブランド事業 (2011-05-17)  食やブランドを伝えるもっとも具体的な方法は、地域の食の調査を行い食材のテキストを作成して、料理までを作るワークショップ(参加型講座)を行うことだ。食材の背景、歴史、文化、環境、地域、品種、栽培法、加工法、味の違いまでを調べ、それをもとに公開で料理までおこなうのである。地域の食のブランド化や、食を取... ≫詳細 |
| 子どもに伝えたい本物の味 (食べもの文化 2011年1月号)  食のワークショップを18年から開いています。食べものの素材の背景から栄養価、味や香りや料理などを知る食の講座です。幼稚園児から小中学生、大学、大人まで、さまざまな世代に向けて行っています。地域にどんなものがあり、どこでとれるのか、旬はなにがおいしいのか、同じ素材でも味や香りが違うのか、といったこと... ≫詳細 |
| 農産物直売所 経営改善マニュアル第3部 (2010-05-12)  直売所の設立に際しては、例えば第3 セクターや農協が経営する直売所でよくみられるように、�〃弍帖Ρ娠弔隆靄榲�方針をあらかじめ設立経営主体が決めてから運営に参加する出荷者を募集する場合と、��農家グループなどの直売所活動で多い、直売所活動への参加希望者を集めてからその話し合いで基本的方針を決める場合、... ≫詳細 |
| 農産物直売所 経営改善マニュアル第2部 (2010-05-12)  日光方面へ抜ける国道沿いの道の駅。昭和61 年度に開設。施設は市が所有。当初はJA が運営。JA 撤退後、平成16年度より地域農業者12 名で組織する「黒保根やまびこ会」が運営。18 年度より指定管理者となり直売所・食堂・休憩施設から加工所まで管理運営する。... ≫詳細 |
| 農産物直売所 経営改善マニュアル第1部 (2010-05-12)  農産物直売活動には様々な形態がある。最も素朴なのは農家庭先販売など農家個人販売である。朝市、昼市、門前市など「市」活動は歴史のあるものもあり、今でも各地でみられる。農家による出張販売、振り売りなども一部でみられる。通信手段を活用した宅配販売も伸びてきた。栽培契約まで結ぶ契約販売もある。... ≫詳細 |
| 家庭の食卓から考える生物多様性 (2010-03-26)  2007年から大妻女子大学家政学部ライフデザイン学科で「食と社会」の授業を担当している。ライフデザイン学科は、女性が社会進出をしてから、さまざまな社会のシステムについても学ぶ必要があるということで設けられた学科だという。家政学部というと料理や裁縫というイメージがあったのだが、今は、社会への見識の視... ≫詳細 |
| 人と自然の共生の試み (しんぶん赤旗 2000年3月2日掲載)  和歌山県田辺市秋津野の「きてら」という直売所に行った。名前の由来は「来てね」の方言だそうだ。この周辺は山間地で桃やミカンの産地。店には野菜や果実が売られている。お隣には喫茶室。和歌山の木材を使った木造建築だ。すぐ近くには廃校になった小学校があり、こちらはレストランと宿泊所になっている。景観に配慮さ... ≫詳細 |
| 子供たちに健康な未来を手渡すことが、地域を元気にする (2009-12-05)  フランスというとファッションや映画、あるいはシャンソンなどの音楽、そして有名シェフのグルメがよく知られていて、都市のイメージが強いかもしれません。ところがEUのなかでもトップクラスの農業国で、自給率はオーストラリア、カナダ、アメリカに次いで世界4位。穀物自給率(小麦や米などの穀類)はオーストラリア... ≫詳細 |
| クオリティの高い食のネットワーク化は町を活性化させる (2009-03-17)  「食のワークショップ(参加型講座)」を各地で開いている。これは「食育」「地域ブランドづくり」「食からの町づくり」の要請を受けたところで実施しているものだ。その地域にある食材についての歴史的背景、生産方法、品種、旬、栽培法、加工法、料理の仕方などをテキスト化し、行政、料理家、栄養士、農家、漁師、加工... ≫詳細 |
| 本格化するイタリアのスローフード活動 (社団法人大日本農会『農業』 2009年2月号)  イタリアのスローフード協会の国際本部を訪ねた。これまで協会本部やイベントなどにも出かけたが,今回は,スローフードと農業と町づくりの連携をあらためて現場で見てくるというのが目的だった。スローフードは, 日本では流行語で,食べ物のことと誤解している人がいまだに多い。また,食関連の宣伝でもさまざまに勝手... ≫詳細 |
| 主導権を取り戻す農業・農村での取組 (社団法人大日本農会『農業』 2008年8月号)  このところ全国各地で,地域作りに大きな変化が生まれている。なかでも,農業と教育とサービス業,体験などをコラボレーションした新しい参加型のものが注目を集めている。つまり農業が生産の場から,教育やサービス,観光などへ領域を広げ始めたのだ。新しい視点が入ることで,農業にも新鮮な風が吹き始めている。... ≫詳細 |